ファーと言ったらコレ！

"海外旅行保険に加入していれば良かった。"

海外旅行に行く時に海外旅行保険に加入するか、悩むことが多いが、長期の旅行ではなかったので、海外旅行保険に加入することなく、サイパン旅行に行きました。私の母がサイパンに海外旅行に行って買い物をしようとお店に向かったところ、後ろから車がゆっくりと近づく母のショルダーバッグを盗もうと車から身を乗り出してバックを取ろうとしたが、母の腕に再び紐がかかってしまい、母は車にひかれてけがをしてしまいました。海外旅行保険に加入しておけば良かったと思いました。
旅行に出発しても、リゾート物件を探すにしても、少し遠くてもいいから休憩スペースが設置されているようなところがいいですよね。ところが、近くにある会員制リゾート施設を利用するのも事実利便性に富んだ利用法だということがわかりますでしょうか？その理由はすぐに出向けしたり、家に招待の代わりに、その会員制のリゾート地を招けするという利用法が有効です。
　仏壇仏具販売の照屋漆器店（那覇市、照屋ハツ子社長）は、壺屋焼窯元の育陶園（同市、高江洲忠社長）と共同で壺屋焼の仏具を製作し、販売を始めた。企画した照屋漆器店の照屋慎さんは「仏壇に合う配色に仕上がった。県産品の仏具として広がってほしい」とＰＲした。
　柄は唐草で、色は沖縄の赤土の色をそのまま出した土灰、黒釉（くろぐすり）を使った黒、白化粧の３種類。香炉と線香立て、花瓶、茶碗、茶托（ちゃたく）の仏具一式を製作した。価格は税込みで土灰が３万８４００円、白化粧が５万９００円、黒が６万５９００円。
　慎さんは２月、同市壺屋のやちむん通りに並ぶ壺屋焼の各店を実際に見て回り「育陶園さんの飽きがこないデザインにこだわりを感じた」と企画を持ち込んだ。お盆時期に合わせ、各色それぞれ３組の製造を依頼し、８月１日に販売を開始した。
　慎さんによると、一般的に販売されているのは県外産の瑠璃色（るりいろ）の仏具一式。「壺屋焼きも沖縄の先祖供養も伝統文化として共通点がある。伝統を受け継ぐ意味でも県産の仏具が浸透してほしい」と期待を込めた。

　那覇・新天地市場通り近くに8月28日、オリジナルグッズやインド、ネパール、ラトビアなどの雑貨をそろえる「chahat（チャハット）ナハ」（那覇市松尾2、TEL 098-861-3878）がオープンした。同店は、神奈川県逗子や鎌倉に店舗を構える「chahat」の姉妹店で、沖縄への出店は初。（那覇経済新聞）

　2階建ての古民家を改装した同店の面積は、1階・2階合わせて約7坪。白を基調にした店内は、オーナーやスタッフ自らが神奈川と沖縄を何度か往復しながら約4カ月かけて仕上げた。

　取り扱う商品は、インドやネパール、タイ、ラトビアなどの東欧などから仕入れた雑貨や文具、アクセサリー、衣類、食器、刺し子などをはじめ、インドやネパールの工場へじかに生産を依頼したオリジナルTシャツやハンカチセット、小物入れなどそろえる。

　「旅先で出合った、自分たちの趣味にあったものを仕入れている。昔ながらの製法で一つひとつ手作りしている水牛の皮を使ったバッグや小物入れ、木版でプリントするリネンコットンのTシャツやハンカチなどは、うちでデザインして発注している」と大竹さん。

　出店については、「デザインを担当しているスタッフの夫が沖縄出身で、沖縄に帰ることになった。戻った後も仕事を続けたいということで、それなら沖縄に店を作ろうと今年の4月に物件探しに来た。最終日にこの物件を見付け即決。仕事の合間を利用して沖縄へ行き店づくりを行った。その間にいろいろな人と知り合い、彼らに支援してもらい店をオープンにこぎ着けた」と振り返る。

　「プレオープン中に写真家・藤代冥砂さんの写真展を開いていたが、今後も企画展などを開いていきたい」とも。

　営業時間は11時〜18時。水曜定休。

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1階にはネパールの手作りバッグを展示（関連画像）
chahat


　２０１２年５月１４日に賃貸借契約が満期を迎える県内の米軍施設で、１９９２年の前回賃貸借契約に応じたが、次回の契約を拒否している地主が１７施設で１７４人出ていることが２９日、分かった。面積は４２万６９９８平方メートル（３０８筆）に上る。
　今回、契約拒否に転じた地主が出ている１７施設のうち、奥間レスト・センターとキャンプ・シュワブ、金武ブルービーチ訓練場、キャンプ・コートニー、キャンプ・マクトリアス、ホワイト・ビーチ地区の６施設について９２年に契約拒否した地主はゼロだった。同年以降、初めて契約拒否地主が出ている。
　この１７施設について、沖縄防衛局は２９日、駐留軍用地特措法手続きで防衛相による使用認定をしたと発表した。これらの契約拒否地主とは別に、伊江島補助飛行場などで、以前から賃貸借契約を拒否し、防衛局が同特措法に基づく手続きを行っている対象の地主は３８３２人いる。今回契約拒否に転じた分を合わせると、県内の米軍施設で、契約拒否地主は計約４千人、約７２ヘクタールに上る。
　今回契約拒否に転じた理由について防衛局は「理由はさまざまだが、単に返還してほしいといったものや、土地を使用したいといったもの、政治的な理由などがある」と述べた。
　防衛局によると県内の米軍施設・区域内の民公有地のうち、防衛局が賃貸借契約を締結し使用している土地は、大部分が１２年５月１４日に契約期間が満了する。

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