Oct 31, 2010

思い出の国私の旅は、北海道

娘の友人が北海道に引っ越してしまいました。仲良しだったので、春休みに名古屋で、その友達に会いに、北海道に出て行きました。娘は飛行機で国内旅行は初めてです。友人の金持ちは、空港まで迎えに来てくれて、いざドライブ。私も春の北海道は初めての観光シーズン以外の時期にも非常に新鮮でした。広大な敷地にまっすぐ長続いており、"鹿注意""ゴムジュウイ"なんだと表紙がいかにも北海道っぽく娘も私もゴキゲン。友人の両親との楽しい時間を過ごしました。このような観光目的ではなく、国内旅行もいいですね。
今は中学生でも卒業旅行をしている。も、また崖ではないが。娘たちは卒業旅行と称してクラスメイトと大規模テーマパークに行った。一日中そこで遊んでくるのである。高校卒業時は、もう少し遠くまで出かけた。そこには大きなジェットコースターがあり、面白かったする。大学のときは、セミナーの仲間と1泊温泉に出かけた。それ以外に、独自の海外卒業旅行にも出た。
 【ブリュッセル斎藤義彦】欧州連合(EU)のエネルギー関係閣僚会議は19日、最終処分施設建設を含めた核廃棄物処理計画を加盟各国が15年までにEUの内閣にあたる欧州委員会に報告するとのEU指令を新たに策定することに合意した。また、一定の条件の下で核廃棄物をEU域外に輸出することを承認した。遅くとも今年9月に指令が発効する。

 最終処分施設は世界で唯一、フィンランドが建設に向けて準備に入っているが、ほかの国では具体化していない。EUでも廃棄物を中間貯蔵施設にため込んでいるのが実情で、核の安全性の観点から欧州委が計画策定を求めてきた。

 欧州委によると、各国が作る計画には、最終処分施設建設までの具体的な行程、建設に向けた行動、費用の見積もりや調達方法−−が含まれる。欧州委が計画をチェックし不備があれば変更を求める。最終処分施設は複数の加盟国が合同で作ることもできる。

 また核廃棄物の安全性の基準が守られているか、10年ごとに加盟国間で相互評価(ピアレビュー)を行う。

 一方、再処理などを除く域外への核廃棄物の輸出は、受け入れ国が地下深くに処理施設を持っていることなどを条件に認めた。

 欧州委は輸出全面禁止を求めてきたが、加盟国の反対で妥協した。欧州委は「そのような施設は世界のどこにも存在せず、建設に40年はかかる」としているが、非政府組織は「事実上ロシアへの核廃棄物輸出に道を開く決定」と批判している。

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 6月に発生した渤海の「蓬莱19−3」油田原油漏れ事故で流出した油が遼寧省や河北省の海水浴場まで到達したことが明らかとなった。中国新聞網が伝えた。

 国家海洋局北海分局は19日夜、遼寧省葫蘆島市の東戴河浴場沿岸4キロメートルで直径1−3センチメートルの油粒少量と、河北省唐山市の浅水湾浴場西側約300メートルの海域で直径1−4センチメートルの油粒を観測したことを発表した。分析の結果、2カ所の油粒はいずれも「蓬莱19−3」油田から流出したものであることが判明した。

 同分局では原油流出事故の発覚をうけて、先日より管轄海域沿岸部のの水質汚染監視を強化していた。

 中国海洋石油とコノコフィリップス中国(康菲中国)が共同で開発を進める「蓬莱19−3」油田では6月始めに2つのプラットフォームで油漏れが発生。6月21日までに漏れが止まったとの報告があったが、その後も漏れ続けているとの指摘が出ていた。(編集担当:柳川俊之)

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(CNN) 米マイクロソフトのビル・ゲイツ会長夫妻が運営する財団は19日、1700年代の水洗トイレ発明以来、あまり注目されることのなかったトイレ工学の革新を促すため、各国の大学に4150万ドル相当の補助金を拠出すると発表した。

ビル&メリンダ・ゲイツ財団によると、現代の水洗トイレは1775年に発明されて衛生革命をもたらし、多くの人命を救ってきた。しかし途上国では上下水道が整備されていないところも多く、コストがかかりすぎるなどの事情から、現代のトイレはまだ世界の3分の1にしか普及していない。さらにトイレ自体が汚物を処理できるわけではないという問題もある。

世界保健機関(WHO)によれば、世界ではまだ約25億人が現代型のトイレを利用できず、それが原因で下痢性の疾患が広がって年間150万人の子供の死につながっているという。

こうした問題を解決するため同財団は、新型トイレの発明プロジェクトを進めている世界8大学の研究チームに補助金を拠出する。

具体的には、「汚物から水分と塩分を回収するトイレ」(英ラフバラ大学)、「汚物から発電できるトイレ」(オランダのデルフト工科大学)、「汚物を24時間で殺菌できるトイレ」(カナダのトロント大学)、「太陽熱を使って汚物を処理して燃料に変えるトイレ」(米カリフォルニア工科大学)などのプロジェクトが支援の対象となる。

各プロジェクトでは1年以内に試作品の開発を目指し、3〜4年以内の実用化を見込む。財団の担当者は「安価で貧困状態にある人でも使いたいと思い、鉱物とエネルギー、水分をリサイクルできるトイレの発明につなげたい」と話している。

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